原付バイクは、小回りがきき燃費も安いので人気ですよね。
また、車検もないので維持費がやすい点も評価できます。
廃車した原付を再登録した場合があるのですが、具体的にどのようなステップを踏んで行えばよいのでしょうか？
この記事では、廃車済みの原付を再登録して乗る場合の手続きなどを紹介します。
原付の再登録をする上で、まずは廃車方法について知る必要があります。
また、中古新規登録などの独特なルールについて理解することが重要です。
ここでは、原付の廃車や中古新規登録などについて解説します。
廃棄とは、原付を処分することを指します。
例えば、業者に引き取ってもらってスクラップやリサイクルしてもらう場合があります。
処分する際には、お住まいの市区町村の窓口で以下の書類を持って手続きしなければなりません。
なお、ナンバープレートをつけたまま廃棄や解体、紛失した場合は罰金がかかる場合がありますので注意しましょう。
譲渡とは、知人などに原付を引き渡すことを指します。
譲渡する場合は、市区町村の窓口に下記を持参して手続きしなければなりません。
そして、譲渡された原付を譲り受ける側は、以下の書類が必須となります。
転出とは、引っ越しなどで居住地が変わることを指します。
転出する際には、一度廃車手続きをして転出先の市区町村の窓口で手続きしなければなりません。
もし原付が盗難被害に遭った場合、まずは警察に速やかに届け出てください。
その際に、遺失物届と盗難届の提出が必要です。
そして、市区町村の窓口で廃車手続きを行ってください。
また、紛失時も同様に一度警察に届け出てから廃車手続きする必要があります。
原付の再登録を行う際には、主に以下の書類が必要になります。
事前に準備した上で、スムーズに手続きを行いましょう。
廃車証明書とは、自動車を廃車したことを証明してくれる書類のことを指します。
廃車証明書は正式名称ではなく、普通自動車や軽自動車それぞれで次のような書類を総じて廃車証明書と呼ばれているのです。
ただ、原付に関しては廃車証明書で十分通用します。
再登録用の廃車証明書については、再発行はできません。
譲渡などによって再登録用の廃車証明書が必須な場合は、登録している市区町村に確認することをおすすめします。
軽自動車税（種別割）申告（報告）書兼標識交付申請書とは、原付を購入した場合や譲受けなどによって取得した場合、また転出した場合に提出する申告書となります。 取得した日、もしくは転入した日から15日以内に提出する必要があります。
納税に関わるものとなりますので、早急に届け出るようにしましょう。
印鑑は、公的文書に必要なものとなります。
昨今では、押印文化の廃止が叫ばれていますが、原付の再登録では必要となるので注意してください。
身分証明書は、自身の身分を証明する大事なものです。
主な身分証明書としては、マイナンバーカードや運転免許証が該当します。
他にも、下記の書類が有効となります。
石ずりは、標識交付証明書を紛失した場合に必要となる書類です。
原付の車体番号が刻印されたプレートなどにテープや紙を置いて、鉛筆でこすることで番号が転写されます。
作成するのに結構手間がかかり、コツも必要ですのでなるべく紛失しないように注意してください。
原付の再登録を行う場合、基本的に同じナンバープレートのまま再登録はできません。
よって、名義が変わるごとに廃車手続きをして、新しいナンバープレートを登録する形となります。
再登録時には、先に紹介した下記の書類をお住まいの市区町村の窓口に持参して手続きしなければなりません。
手続きが完了したら、自賠責保険に加入すれば完了です。
原付を再登録する場合、一度廃車手続きして行う必要があります。
手間がかかる作業となる場合もあるので、もし不安に感じることがあれば無料処分業者にお気軽にご相談ください。
バイクを動作させるために必要となるものとして、バッテリーがあります。
バッテリーが上がってしまうと電飾系の機器が駆動しなくなって、運転できません。
非常に重要な部位であると同時に、消耗品であるために継続的に交換する必要があるのです。
バイクのバッテリーを交換した後に、困るのが処分方法です。
バッテリーはやたらと処分できないことで知られているのですが、無料で処分する方法はあるのでしょうか？
この記事では、バイクのバッテリーを無料で処分する方法について解説します。
バイクのバッテリー処分方法にはいくつかあります。
主な処分方法としては、次のような方法を用いるのが一般的です。
それぞれの処分方法について、詳しく解説します。
バッテリーは、意外と多くの場所で購入することができます。
これは、バイクの専門店だけでなく街のホームセンターなどでも購入できるのです。
バッテリーは処分と言うよりは回収するという形になるので、交換すれば当然古いものは回収するのが一般的なのです。
よって、バッテリーを購入した店舗で無料回収してもらえるケースが大半なのです。
もし交換も依頼するのであれば、その場で引き取ってもらえますし自分で交換する場合でも購入時のレシートを持参することで処分してもらえます。
通信販売でも、購入価格に処分費用が含まれている場合が多く、返送する形で回収してもらえます。
廃品回収業者は、よく軽トラックなどで様々なものを無料回収してくれるサービスです。
もし自宅周辺にいなくても、電話連絡するだけで出張引き取りしてくれる業者もあります。
全く脈略がない業者であっても、無料でバッテリーを引き取ってくれるケースもあるのでおすすめです。
ガソリンスタンドでは、単にガソリンを販売しているだけでなくメンテナンスも引き受けてくれることが多いです。
また、廃タイヤやバッテリーの回収も行ってくれるのです。
ただ、すべてのガソリンスタンドでバッテリー処分に応じてもらえるわけではありません。
また、基本的にセルフのガソリンスタンドでは対応していないケースが多いので、事前に確認した上で利用しましょう。
ホームセンターでも、バイクのバッテリーを取り扱っており、一部では処分にも対応してもらえます。
ただ、基本的に自社で販売したバッテリーのみ処分してもらえるのが一般的です。金額は1個500円前後が相場ですが、店舗によっては処分に応じてもらえないケースもあります。
バイク用品店には、整備場があるお店とないお店があります。
整備場がないお店は、実質的に商品のみを販売しているので、バッテリーを販売していても処分まで行っていないケースがあります。
逆に、整備場がありその場でバッテリー交換まで行っているバイク用品店ではバッテリー処分まで対応しているケースが多いです。
自動車販売店でも、バイク用品店同様に整備場があるかどうかで対応が異なります。
基本的に、整備場があればバッテリー処分に応じてもらえるケースがありますが、そもそもバイクのバッテリーを取り扱っていない場合は断られる場合があります。
無料処分会社は、バイクを無料で引き取ってくれる業者のことを指します。
基本的にバイクを処分する業者となりますので、バッテリー単体では処分できずバイクとセットでの引取となります。
リサイクルを目的としているのでリサイクル料がかかる場合があるので注意しましょう。
バイクのバッテリーを無料で処分する方法としては、基本的には購入店で引き取ってもらう方法があります。
また、不用品回収業者でも回収してくれる場合があるのですが、悪徳業者の場合は無料という謳い文句でありながらも費用が請求されるケースもあるので注意してください。
あとは、無料処分業者の場合も基本バイクとセットで処分する場合は無料で処分できます。
バッテリーを処分する場合は、注意すべき点があります。
バッテリーに使用されている鉛と希硫酸は、電極を外していても化学反応が止まることはないのです。
リチウム系のバッテリーは多少の水素ガスを発生させているので、火気があると発火する恐れがあるので注意してください。
そばに燃えやすいものはおかないようにしましょう。
廃棄するバッテリーでも微量の電力が残っているのでショートしたり発火する可能性があります。
電気が通らないようにテープなどを貼って絶縁しておきましょう。
鉛系のバッテリーは分解すると鉛や希硫酸といった電解液が入っており、有害物質が流れ出てしまうので、絶対に行わないようにしてください。
バイクのバッテリー処分方法はいくつかありますが、最も手軽に処分できるのが無料処分業者です。
基本的に、バイクと一緒に処分するのであれば無料で引き取ってくれますので安心です。
バイク本体と一緒に処分される場合は、まずは無料処分業者にご相談ください。
バイクは、一度購入すればそのまま継続して乗り続けることは困難です。
ランニングコストとして、ガソリン代やメンテナンス代などが発生します。
また、タイヤは消耗品であり摩耗した場合は交換して処分しなければなりません。
廃タイヤを処分する場合、どのような方法があるのでしょうか？
この記事では、バイクの廃タイヤの適切な処分方法を紹介します。
バイクの廃タイヤとは、主にタイヤの摩耗によりこれ以上使用するのが危険と判断された際にタイヤ交換して発生することが多いです。
また、バイク自体を廃車にすることで発生することもあります。
廃タイヤを処分する際には、以下のような点に配慮しなければなりません。
それぞれについて、詳しく解説します。
廃タイヤは、廃プラスチック類に分類されます。
廃プラスチック類は廃プラと呼ばれることが多いのですが、実は産業廃棄物の定義の一つである限定列挙された20種類に該当する事業活動で発生した廃棄物という定義となるのです。
廃タイヤの他にも、合成ゴムくず、合成繊維くず、ビニールシート屑などが廃プラに該当します。
産業廃棄物と聞くと、一般家庭で排出されるものには該当しないイメージがあるかもしれませんが、廃タイヤは産業廃棄物となるので注意しましょう。
先に解説した通り、廃タイヤは産業廃棄物として該当します。
それでも、粗大ごみとして廃棄したいと考えている方もいるかもしれませんが、実際には粗大ごみとして廃棄できません。
その理由としては、ゴムやワイヤーなどの素材を基に製造されているタイヤは、自治体での廃棄処分が困難です。
これにより、環境省が適正処理困難物に指定しています。
栃木県、茨城県、埼玉県の一部自治体では別料金で廃タイヤを回収ができる場合もありますが、ほぼ不可能であると考えるべきです。
どうしてもゴミとして処分したい場合、30cm以下のサイズに切断することで処分することは可能です。
但し、切断するために時間がかかるので、手間を考えれば他の方法で処分した方がお得という場合が多いです。
では、実際に廃タイヤを処分するためにはどのような方法があるのでしょうか？
主な処分方法と費用、そしてメリットとデメリットを紹介します。
ガソリンスタンドでは、単に給油ができるだけでなくタイヤ交換なども請け負っています。
また、バイクショップなどでもタイヤ交換をすることが可能ですが、タイヤ交換を行った後に発生した廃タイヤを引き取ってもらえるのです。
タイヤ交換時に発生した廃タイヤについては、処分料を請求できないというルールがあり、タイヤ交換料金に含まれています。
よって、処分だけで費用が発生することはありません。
ただし、持ち込みで廃タイヤを処分してもらう場合は、数百円程度の費用が発生します。
ただ、手軽に処分できますしガソリンスタンドであれば数が多いので近くの店舗で処分できるメリットがあります。
廃品処分業者は、タイヤに限らず不要になったものを回収してくれる業者のことです。
よくトラックなどでスピーカーで広告を流しながら回収しているのが、廃品回収業者です。
廃品回収業者の場合、自宅などにも訪問してもらえるので、簡単に処分することができます。
また、破損したタイヤなどでも問題なく処分ができます。
ただし、廃タイヤに関しては引き取り手数料を取る場合が多く、1本当たり1,000円～2,000円程度と高めであるのが難点です。
また、中には信頼できない業者もあるので業者選びも重要な要素となります。
リサイクルショップは、基本的に安価に商品を買い取って、それを自社で販売することを目的として廃タイヤを引き取っています。
よって、廃棄費用はかからず逆に千円程度の売却益を得ることができるのです。
ただ、あくまでも使用できるタイヤのみを買い取ることになるので、すでに溝がすり減って使用できないような廃タイヤは買い取ってもらえません。
また、あまりに古いタイヤもゴムの劣化が懸念されるため、買い取り不可となるケースが多いです。
ネットオークションでも、廃タイヤを販売することが可能です。
少しでも安く購入したいという方が多く、多少劣化したタイやでも数千円と思わぬ高値で売れる可能性があります。
ただし、確実に売れるという確証はありません。
また、最終的には個人売買となるので落札者との間でトラブルが発生した際に、面倒なことになるというケースもあります。
廃タイヤの処分は、意外と多くの方法で処分できますが一般ゴミとしての処分は実質的に不可能です。
なるべく手間をかけずに処分したい場合は、無料処分業者がおすすめです。
無料処分業者ではバイク本体の引取と一緒になら処分することができます。
処分する前に無料処分業者に相談してみることをおすすめします。
バイクを処分する場合もあれば、パーツ単体で処分することがありますよね。
特に、破損しやすいパーツであるマフラーは交換する機会が多くその都度処分しなければなりません。
また、マフラーはドレスアップ目的や走行性能を向上させる目的でも交換する機会があり、処分が必要です。
では、実際にバイクのマフラーを処分する場合はどのようにして処分すればよいのでしょうか？
この記事では、バイクのマフラーを処分する方法について紹介します。
バイクのマフラーを処分する場合、大きく分けてマフラーをゴミとして廃棄する方法と、買い取ってもらう方法に分類されます。
その中で、主に以下のような処分方法があるのです。
それぞれの処分方法について、具体的な処分手順などを紹介します。
バイクのマフラーは、排気量などにもよりますが比較的コンパクトなものが多いです。
また、中には有害な物質などを使用しておらず、基本的には金属でのみ構成されています。
よって、一般的なゴミ処分と同じ方法で処分できるのです。
サイズが小さければ、不燃ごみとして排気することができるのですが、一般的には粗大ごみとして処分することになります。
具体的には、多くの自治体が金属製品で一辺が30〜40cm以上のものを粗大ごみと定義しているので、定義を確認した上で利用しましょう。
粗大ごみの場合、粗大ごみ収集シールを貼って指定された場所に出せば回収してもらえますが、処分量がかかります。
「大阪市粗大ごみの申し込み方法より：
粗大ごみとは、家庭の日常生活から出されるごみで、最大の辺または径が30センチメートルを超えるもの、あるいは棒状で1メートルを超えるものです。」
ネットオークションとは、インターネット上で商品を出品し、それを欲しい方が入札して期限内で最高値を付けた方が落札して販売する方式です。
従来はオークション会場などに出向いて行っていたものを、インターネットの普及によってオンライン上で行えるようになりました。
すでに20年以上も前からある方式となっていて、バイクのマフラーだけでなく様々なものが出品されています。
バイク関連でも、マフラーの他にもバイク本体も売却可能です。
廃品回収業者とは、不要になったものを無料で回収する業者のことを指します。
廃品回収業者としては、不用品などを回収することで鉄などの金属を選り分けて、他で販売することで利益を得る仕組みとなっています。
よって、バイクのマフラーは格好のターゲットとなるのです。
中古パーツ買取業者とは、その名の通りバイクなどの中古パーツを無料で買取している業者です。
不要になったパーツを中古パーツ買取業者が買い取り、買い取ったパーツを他にほしい方に販売するルートが構築されています。
バイクの無料処分業者とは、不要になったバイクを無料で引き取ってくれる業者です。
引き取ったバイクなどは、もし使用できる場合は他の業者などに売却する形となっています。
バイクのマフラーを処分するそれぞれの方法において、メリットもあればデメリットもあります。
それぞれのメリットとデメリットについて解説します。
バイクのマフラーを粗大ごみとして処分する場合、確実に処分できるという点が魅力的です。
ただ、粗大ごみはいつでも処分できるわけではなく、回収日に指定の場所に出す必要があります。
また、粗大ごみの処分費用が発生するのが難点です。
ネットオークションの場合、希少価値の高いマフラーであれば高額で買い取ってもらうことが可能です。
但し、確実に売れるという確証はありません。
また、最終的には個人売買になるので購入者との間でトラブルが発生するリスクは多少なりともあります。
廃品回収業者の場合、自宅まで訪問して回収してくれる場合があるのがメリットとなります。
また、故障したマフラーでも回収してもらえるのが魅力的です。
一方で、場合によっては高値で売れるマフラーであっても無料でしか引き取ってもらえないなどのデメリットもあります。
中古パーツ買取業者で処分する場合、基本的に売却益が発生するのでお得感があるというメリットがあります。
その一方で、状態が悪いマフラーの場合は買取不可となって処分できない場合があります。
バイクの無料処分業者では、破損したマフラーであっても引き取って処分してもらえる可能性が高いです。
ただ、パーツ単体では引き取ってもらえない場合があります。
また、中古パーツ買取業者やネットオークションのように、売却益が得られる可能性があるマフラーでも、無料で引き取ることになります。
マフラー以外のパーツの処分方法についてはこちらの記事も参考にしてみてください。
関連記事：バイクのカウルはどうやって処分したらいいのですか？
マフラーの処分方法は複数ありますが、それぞれに特徴がある事を理解していただけたかと思います。
無料処分業者ではバイク本体の引取と一緒であれば処分することが可能です。
処分する前に、まずはお気軽に無料処分業者に相談してみてください。
自宅に動かないバイクを保有されている場合、処分したいですよね。
コレクションするのも悪くありませんが、狭いスペースしか確保できない場合は、邪魔になってしまうものです。
では、動かないバイクはどのようにして処分すればよいのでしょうか？
この記事では、動かないバイクの処分方法と、処分方法別のメリットとデメリットについて解説します。
実際に動かないバイクを処分する際に、業者を選定する必要があります。
大きく、業者としては以下の4つがあります。
それぞれの方法におけるメリットとデメリットについて解説します。
自分にとって不要なものであっても、他の方からすれば値打ちがあるというケースがあります。
バイクも同様であり、すでに動かなくなったので価値がないと判断しても、実はそれがほしいと思っている方がいる場合があるのです。
特に、希少価値が高いバイクの場合は、例え動かなくてもコレクション用に購入したいというニーズがあります。
また、自分では直せないものの、プロが整備すれば動くようになったり、使用できる部品だけを部品取りしたいという場合もあります。
そこで、動かなくなったバイクであっても、買取業者に買い取ってもらうことで値段が付く可能性が高いです。
もし値段が付かなくても、無料で引き取ってもらえるケースもあります。
買取業者としても、買い取った後に整備して販売したり、部品取り用に使用したいため、動かなくても買い取ってくれる場合があるのです。
業者数も多く、依頼しやすいというメリットもあります。
買取業者の場合、場合によってはバイクを売ることで利益を得ることができる反面、業者によっては買い取ったバイクをどのように利用するのかが不明なケースがあり、不安に感じるものです。
そこで、安心して処分できる業者を選びたい場合、指定引取場所に持ち込んで処分してもらうのがおすすめです。
指定引取場所とは、公益財団法人自動車リサイクル促進センター指定した、引取場所となります。
引き取った後は、基本的にリサイクルされるためにエコという観点でも利用したい方法ですね。
実際に、引取後の処理状況は公表されており、安心感が高いです。
指定引取場所では、無料で引き取ってもらえる反面、指定場所までバイクを運ぶ必要があります。
もし搬送を依頼する場合、有料になるので注意してください。
そこで、自宅にトラックなどがあるケースでは、無料で搬送して引き取ってもらうことはできます。
指定引取場所と同様に、廃棄二輪車取扱店でも引き取ってもらえます。
参加事業者が国内販売した廃棄二輪車リサイクル料金については、二輪車リサイクルマークがなくても廃棄時無料引取してもらうことも可能です。
ただ、それ以外のケースでは費用がかかることもあるので注意してください。
また、指定引取場所と同様に搬送を依頼する場合は費用が発生します。
無料処分業者は、処分することを専門的に行っている業者です。
無料処分というだけに、動かないバイクであっても無料で処分してもらうことが可能です。
また、ほかの方法と違って、複雑な手続きが不要で、かんたんに処分できます。
スピーディーな処分を行いたい場合は、無料処分業者もおすすめです。
無料処分業者を選ぶ際には、まずはこちらのニーズに応じてくれる業者を選ぶことが重要です。
いくら無料で処分してくれると言っても、業者の都合に合わせて手続きしなければならない場合、余計な手間がかかることも多いです。
その点で、こちらのニーズを聞き入れてくれる業者の方が、スムーズに取引できます。
次にこだわりたいのが、信頼できる業者かどうかです。
お互い、信頼関係を持って取引できるかが重要ですが、情報の取り扱いなどがずさんな業者の場合は、個人情報の流出リスクもあります。
利用する業者の評判などをしっかりリサーチした上で、利用することが重要です。
ほかにも、廃車の手続きを代行してくれる業者のほうが、自分で手続きをすることなく処分することができておすすめです。
このように、選ぶ業者によっては費用だけでなく処分までの時間にも影響するために、慎重に選ぶことが望まれます。
動かないバイクの処分を行う場合、業者選びはとても重要です。
無料で処分できる業者も多いのですが、しっかりリサーチして利用しなければ、後で損する場合もあるので要注意です。
原付を処分する際には、一度無料処分業者に相談することをおすすめします。
原付バイクを廃車にしたい場合、引き取ってもらう方法があります。
ただ、実際にどのようなところで引き取ってもらえるかどうかがわからないものですよね。
では、実際にどのような方法で引き取ってもらうことが可能なのでしょうか？
この記事では、原付バイクを廃車にする際に利用したい、引取先について解説します。
原付バイクの引取先については、以下が存在します。
それぞれの引取先について、詳しく解説します。
指定引き取り場所とは、公益財団法人自動車リサイクル促進センターが指定している取引先となります。
二輪車リサイクルシステムの参加事業者が国内販売した車両を対象として、無料で引き取ってもらうことが可能です。
必要な書類としては、廃車証明書類、本人確認書類などが該当します。
引き取った原付は、リサイクルされるのでエコという観点で魅力的な方法です。
廃棄二輪車取扱店とは、全軽自協が指定している、廃車となった原付を引き取る業者です。
廃車二輪者取扱店としては、排出者の廃棄希望二輪車の相談に応じて、リサイクルもしくはリユースを行い、指定引取場所への持ち込みまで担当しています。
原付の処分費用は無料となりますが、運搬費用は有料です。
公益性がある団体が運営していることもあって、安心かつ確実に処分できる点が魅力的です。
バイク処分業者とは、原付の処分を専門的に行っている業者です。
また、運送費用についても負担してもらえるので、ほとんどのケースにおいて無料で処分することが可能となります。
業者としては、引き取った原付の中で、使用できる部品があれば活用することで利益をあげているために、無料でもメリットがあるのです。
また、標識交付証明書やナンバープレートがなくても引き取ってもらうこともできます。
またバイク処分業者の場合は、原付だけでなくヘルメットなども同時に引き取ってもらうことも可能です。
不用品回収業者とは、原付に限らず機械などを引き取る業者のことです。
多くが出張回収を行っており、自宅にいながら引き取ってもらうことができます。
バイク処分業者と同様に、標識交付証明書やナンバープレートがなくても引き取ってもらうことも可能です。
ただし廃車手続きを代行しない事が多いです。
原付の引取先それぞれの、メリットとデメリットが存在しています。
費用という面で見ると、バイク処分業者や不用品回収業者の場合は基本無料で引き取ってもらうことが可能で、バイク処分業者の場合は廃車手続きを代行してもらえます。
一方で、廃車二輪者取扱店や指定引き取り場所の場合は、処分自体は費用がかかりませんが、引取先までの搬送費用が必要です
安心して処分できるという観点で言えば、廃車二輪者取扱店や指定引き取り場所の場合、適切に処分してもらうことができます。無料処分業者の中には引き取りにきてくれて手続きもその場でしてくれるところがあるので手間と時間をかけたくない方にはメリットと言えるでしょう。
廃車にする原付のコンディションなどは千差万別です。
では、どんなコンディションの原付でも引き取ってもらうことができるのでしょうか？
ここでは、各ケースにおける引き取り要否について解説します。
最も多いケースが、すでに動かなくなった原付を廃車にしたいというケースです。
事故などで走行不能になった場合や、ずっと乗らずに放置していたために、稼働できなくなるケースもあります。
動かない原付の場合は、基本的に廃車二輪者取扱店や指定引き取り場所、バイク無料処分業者、不用品回収業者のどの業者でも引き取ってもらうことができます。
動かない原付だけでなく、部品が取られているケースがあります。
例えば、部品取り用として使用して、不要な部分を処分したいという場合があるのです。
ほかにも、事故などで外装が割れている原付もありますが、基本的にどの業者でも引き取ってもらうことが可能です。
指定引き取り場所の場合は各パーツがバラバラの状態では引き取ってもらえず、一体に組上げる必要があります。
原付には車検証ではなく標識交付証明書が発行されます。
原付を廃車にする際には、標識交付証明書が必要になります。
もしない場合は、発行した市町村の窓口で再発行してもらうことが可能です。
当社のような無料処分業者では、標識交付証明書がなくても引き取ってもらえるので事前に確認することをおすすめします。
標識交付証明書と同じく、廃車手続きにおいてナンバープレートが必要です。
もし盗難や紛失でナンバープレートを返納できないケースでは、警察署に出向いて所定の手続きをしなければなりません。
まずは警察署にて盗難届あるいは紛失届を提出し、受理番号、届出日、届出警察署名を取得します。
その後、軽自動車税廃車申告書 兼 標識返納書を作成して役所の軽自動車税担当部署に提出すれば完了です。
警察署への届け出があればナンバープレートがなくても引き取ってもらえ廃車手続きを代行してもらえる業者があるのでこちらも確認が必要です。
原付を廃車にして引き取ってもらう場合、様々な方法があります。
それぞれにメリットやデメリットがあるので、自分にとって最適な方法を選ぶことが重要です。
原付を処分する際には、一度無料処分業者に相談することをおすすめします。
使用しないバイクなどを廃車にしたい場合がありますよね。
また、廃車の上で他人に譲渡したいとなる場合、名義変更が必要となります。
では、バイクを廃車にして名義変更するためにはどのような手続きなどが必要になるのでしょうか？
この記事では、名義変更の方法について詳しく解説します。
バイクを他人に譲渡する場合、大きく以下の方法で行います。
また、バイクの排気量に応じて手続方法は異なります。
原付バイク、軽二輪車、大型バイクそれぞれの手続方法を、より詳しく解説します。
原付バイクの廃車手続きとしては、旧所有者が原付バイクが登録されている市区町村の役所に訪問し、以下書類を持参して行います。
廃車手続きが完了すると、廃車証明書が発行されます。
もし廃車証明書に譲渡証明欄がない場合は、譲渡証明書を入手して作成してください
廃車証明書に譲渡証明欄がある場合には、住所や氏名を記入して認印で捺印するだけで書類の準備は完了です。
次に、旧所有者が原付バイクと廃車証明書、譲渡証明書を新所有者に譲渡します。
そして、新所有者が廃車証明書、譲渡証明書、身分証明書、認印を用意した上で、住民登録をしている市区町村の役所にて登録手続きを行うことで名義変更が完了します。
原付バイクと違って、軽二輪車の場合は事前に名義変更した上で譲渡することになります。
名義変更時に必要となる書類としては、旧所有者と新所有者別に以下があります。
【旧所有者】
【新所有者】
手続きを行う場所は、新所有者の住所を管轄する運輸支局、または自動車検査登録事務所となるので注意してください。
大型バイクの場合も、新しい所有者の自宅住所を管轄している運輸支局でのみ、名義変更に対応しています。
名義変更する際には、以下の書類を準備してください。
以上を用意して、運輸支局で手続きを行ってください。
実際にバイクを譲渡しようとした場合、注意すべきポイントがあります。
主な注意すべきポイントとしては、以下があります。
126CC以上のバイクを名義変更する場合は、税止めの手続きが必要です。
これは、軽自動車税を各都道府県に支払いいているわけですが、都道府県が変更になることで支払う場所と納税者が変更になるために、一度税止めしなければならないのです。
これを行わないと、旧所有者に納税通知書が届くケースがあるので、思わぬトラブルの原因となるので注意してください。
手続きは、旧所有者が役所の窓口で以下の書類を提出して行います。
バイクと一緒に自賠責保険も譲渡する場合は、名義変更手続きが必要となります。
自賠責保険の名義変更手続きは、契約している保険会社の窓口において行います。
必要書類は以下のとおりです。
手続きが面倒に感じる場合は、旧所有者が事前に自賠責保険を解約した上で譲渡するとよいでしょう。
バイクの名義変更は、都道府県をまたぐ場合などはとても面倒な手続きが必要です。
また、新所有者に対して依頼しなければならない事項も多いのも難点です。
バイクの廃車を行う際に、さまざまな書類の準備が必要です。
その中で、バイクを登録する際に取得する登録書類の準備をしなければなりません。
ただ、古いバイクなどの場合はすでに登録書類がどこにあるのかがわからなくなることも多いです。
もし登録書類を紛失した場合でも、廃車手続きは可能です。
ただ、揃えてから手続きするのがベターです。
この記事では、登録書類を紛失した場合の手続きなどについて紹介します。
必要書類は、バイクの排気量に応じて異なります。
各排気量別における、最も重要となる必要書類を紛失した場合の対応方法を以下に説明します。
標識交付証明書とは、原付バイクを登録する際に、市区町村から交付される書類のことを指します。
標識交付証明書における標識とは、ナンバープレートのことです。
標識交付証明書を紛失した場合でも廃車は可能です。
その際は、各市区町村の窓口において、印鑑と身分証明書を持参して手続きを行います。
一部市町村では、郵送において廃車手続きをして貰える場合もあるため、事前に確認しておくと良いでしょう。
軽自動車届出済証とは、要約して言えば車検証と同等の意味合いがある書類のことです。
もし紛失した場合は、理由書を添えて手続きすれば、廃車可能です。
理由書には、以下の項目を記載します。
小型二輪車の自動車検査証を紛失した場合も、理由書があれば廃車手続きが可能です。
理由書の記載方法は、軽二輪車と同じです。
廃車する際にも必要になる必要書類は、再交付を受けることが可能です。
但し、各窓口に出向いて手続きしなければならず、書類の作成が面倒なものも多いです。
もし申請時に不安を感じている方は、バイクの無料処分業者に気軽にご相談ください。
バイクを廃車する際に、手続き上必要となるのがナンバープレートです。
もしナンバープレートが紛失してしまった場合、バイクの廃車を行うことができるのでしょうか？
この記事では、ナンバープレートを紛失した場合のバイクの廃車方法について解説します。
ナンバープレートを紛失したままでは、廃車手続きはできません。
もし盗難されてナンバープレートを紛失した場合は、警察署に届出が必要です。
その上で、紛失の受理番号を入手した上で廃車手続きを行うことになります。
実際にナンバープレートを紛失した場合の手続きは、バイクの排気量別で異なります。
具体的な、排気量別のナンバープレート紛失時の手続きは以下のとおりです。
原付バイクのナンバープレートを廃車手続きは、市役所で行えます。
申請に必要な書類は、以下があります。
軽二輪車のナンバープレートを紛失した場合も、警察署に届出をして受理番号が必要になります。
以下の書類を準備してバイクを登録している陸運支局に出向いて廃車手続きしなければなりません。
小型二輪車のナンバープレートを紛失した場合でも、軽二輪バイクと同様に警察署に届出をして受理番号を発行してもらい陸運支局で手続きを行いますが、必要書類が異なります
主な必要書類は、以下の通りです。
ナンバープレートは、バイクを運転する際に必須です。
また、廃車する上でも必要になるので、大切に保管しておく必要があります。
もし紛失して手続きで困っている場合は、バイク無料処分業者にご相談ください。
バイクの廃車を行う場合、諸手続きが必要になります。
同時に、費用が発生するケースがあります。
よりお得に廃車したい場合は、費用面もこだわることが重要です。
では、具体的に廃車にかかる費用はどの程度なのでしょうか？
この記事では、廃車手続きの方法とかかる費用について解説します。
バイクの廃車手続きとしては、主に以下5つの方法があります。
バイクの排気量別に、手続きを行う場所が異なります。
具体的には、原動機付自転車の場合は登録した市役所、軽二輪や小型二輪の場合はバイクを登録した陸運局もしくは運輸支局で対応しています。
自分自身で必要な書類を準備して、持参の上で手続きを行わなければなりません。
バイクを廃車すると同時に廃棄する場合、各自治体で指定された指引取場所に運搬して処理します。
この場合、指定引取場所で廃棄だけでなく廃車手続きを代行してくれる場合があるのです。
指定引取場所は、全国約170ヶ所存在しています。
廃棄二輪取扱店とは、バイクショップの中で環境大臣の指定によってバイクを収集したり運搬することが法的に可能なお店のことです。
イメージとしては、指定引取場所まで自分自身で運搬できないケースにおいて、利用することが多いです。
全国約8,000店が指定されており、身近なバイクショップも指定されている可能性が高いと言えます。
不用品買取業者とは、バイクに限らず不要になったものを回収してくれるサービスです。
持ち込みだけでなく、巡回しているケースが多くその場で依頼したり、電話などで出張買取してもらえる業者もあります。
廃車したいバイクを買い取る際に、同時に廃車手続きを代行してもらえることが多いです。
バイク無料処分業者とは、主に不要になったバイクを無料で引き取りを行う業者です。
無料引き取りなので、処分費用がかからないというメリットがあります。
同時に、廃車手続きも代行してもらえるのが魅力的です。
またバイクの処分方法も詳しいので、廃車手続きに関してはお任せするのが良いでしょう。
バイクの廃車手続きにかかる費用をまとめると、以下のようになります。
| 市役所か陸運局 | 指定引取場所 | 廃棄二輪取扱店 | 不用品買取業者 | バイク無料処分業者 | |
| 費用 | 無料 | 無料 | ～10,000円程度 | 無料（ただし廃車手続きは有料） | 無料（廃車手続きも無料） |
ただ、指定引取場所で運搬する手段がない場合、別途費用をかけて運搬しなければならないケースもあります。
また、不用品買取業者の場合は買取時に収入が見込まれる反面、出張買取の場合は費用がかかる場合や廃車手続きは有料になるケースがあるので注意してください。
バイクの廃車方法としてはいくつもの種類があり、より自分にマッチした方法で行うのがベターです。
ただ、初めての手続き時には勝手がわからず苦労するものです。
もしお悩みのことがあれば、当社のようなバイク無料処分業者にご相談ください。
